子どもが島で学び、島に貢献する――学校と離島をつなぐ研修旅行
admin先日、島を舞台にしたドラマを見た。撮影地の話から島のことを調べていくうちに、日本には想像以上に多くの島があると知った。
島の数に驚いたのが、このことを考えるきっかけではある。
けれど、考えたいのは島の名前や数そのものではない。
離島が抱える人口減少や高齢化の課題と、子どもたちが自分の個性や役割を見つける教育。
その二つを、「誰かのために動く経験」でつなげられないだろうか、ということだ。
「貢献」を、教室の外で学ぶ
私は、子どもたちが小学校から高校を卒業するまでの間に、少なくとも一度は島で一定期間暮らす機会をつくれないかと思っている。
観光地を巡る旅行ではない。島の暮らしの中に身を置き、地域の人たちと関わりながら、自分にできることを見つける研修旅行だ。
たとえば夏休みを利用して数週間から一か月ほど滞在し、島の産業や地域活動に参加する。
食事や宿泊は受け入れ側が提供し、子どもたちはその地域で学び、できる範囲で貢献する。
ここでいう貢献は、子どもを労働力として使うことではない。島の仕事を丸ごと任せたり、高齢者の世話を担わせたりするのでもない。
地域の人の話を聞く、行事の準備を手伝う、農作業や漁業の体験をする、環境を整える。年齢や体力に合った活動を、島の人たちと一緒に行うイメージだ。
活動を通じて、子どもが「自分の行動で誰かの一日が少し楽になった」「自分にも役に立てることがあった」と感じる。
誰かに感謝され、自分の名前を覚えてもらう。そうした経験は、教科書だけでは得にくい学びになると思う。
「ペイ・フォワード」を、経験として知る
人から受けた親切を、別の誰かへつないでいく。
私はこの考え方を、ペイ・フォワード、つまり「次の人へ善意を渡すこと」と捉えている。
海外には、地域社会への奉仕や貢献を教育に取り入れている例がある。
米国メリーランド州では、サービス・ラーニングを学校教育に組み込み、一定時間の活動を卒業要件としている。
シアトルの公立学校などにも、地域への奉仕やサービス・ラーニングを卒業に結びつける制度が見られる。
つまり、貢献を教育の一部として扱う仕組みは、海外の一部の州や学区に存在する。
ただし、「先進国ではどこでもペイ・フォワードという授業があり、単位を取らなければ卒業できない」とまでは言えない。
制度の名称も内容も地域によって異なり、必修化の範囲も一律ではない。
大事なのは、海外の制度をそのまま日本に持ち込むことではなく、地域への貢献を学びとして経験させる仕組みが、すでに実践されているという点だ。
日本にも、近所同士で声をかけ合い、困ったときに助け合う暮らしがあった。
かつての生活習慣の中には、わざわざ「貢献の授業」と名づけなくても、誰かを手伝うことが自然に含まれていたのではないだろうか。
私は、そうした習慣が時代とともに薄れてきたと感じている。
教育の変化だけを原因として断定することはできない。家族のあり方や働き方、地域のつながり、人口の移動など、暮らしそのものが変化しているからだ。
それでも、隣近所との付き合いが少なくなった都会では、知らない人に手を貸すことが簡単ではない。
親切心から声をかけても、相手に警戒されたり、かえって不審に思われたりする可能性がある。
貢献したいと思っても、その気持ちを行動にする場が見つからない。
だからこそ、学校教育の中に、安心して人と関わり、誰かのために動く経験を組み込む意味があると思う。
島の暮らしは、子どもに何を教えるのか
島で暮らせば、普段の生活を支えているものが見えやすくなる。
天候によって船や飛行機が欠航することがある。必要な物がいつでも手に入るとは限らない。
地域の仕事や生活が、自然や交通の条件に大きく左右される。住民同士のつながりが、暮らしを支えている場面もあるだろう。
こうしたことは、外から短時間訪れるだけでは、なかなか実感しにくい。実際に何日も生活し、買い物をし、地域の人と顔を合わせ、仕事や行事を一緒に経験することで、初めて分かることがある。
もちろん、都会の暮らしを否定する必要はない。都会には都会の良さがある。
ただ、便利な暮らしがどんな人の仕事や仕組みに支えられているのか、当たり前に見えているものがどれほど多くの人の働きで成り立っているのかは、日々の生活だけでは意識しにくい。
島での暮らしは、自分が当然だと思っていたことを見つめ直す機会になる。
そして、島の人たちとの交流を通じて、子どもたちは「助けること」だけでなく、「教えてもらうこと」も学べる。
島の高齢者は、支援を受けるだけの存在ではない。地域の歴史や仕事、自然との付き合い方を知る、かけがえのない知識の持ち主だ。
昔の暮らしや道具の使い方を聞く。漁や農業の工夫を教わる。
祭りや地域行事の意味を知る。そうした対話を通じて、子どもたちは本や映像だけでは得られない知恵に触れられる。
島の課題と、学校教育の課題をつなぐ
離島の人口減少や高齢化は、現実の課題だ。
国土交通省の資料によると、離島振興法などの対象となる256島では、1955年から2020年までに人口が約65％減少し、2020年の高齢化率は42％に達している。
この数字は有人島すべてを指すものではないが、政策対象となる離島で人口減少と高齢化が進んできたことを示している。
日本の島の数は、国土地理院の調査で14,125島とされている。2020年国勢調査をもとにした資料では、有人島は417島だ。
島の数え方には一定の基準があり、調査方法によって数字が異なる場合があるため、「日本には何島あるか」を語るときは、どの基準による数字なのかを押さえておく必要がある。
一方、学校教育でも、子ども一人ひとりの個性や可能性をどう伸ばすかが課題になっている。
文部科学省は、個別最適な学びと協働的な学びを一体的に進め、すべての子どもの可能性を引き出すことを掲げている。
個性は、テストの点数や教室での発言だけで分かるものではない。
初めて会う人の話をじっくり聞くのが得意な子もいる。手先を使う作業に集中できる子もいる。
周りを見て必要なことに気づく子、場を明るくする子もいる。
普段とは違う環境で人と関わり、役割を探すことで、本人も周囲も気づいていなかった力が表れることがある。
島での研修旅行は、離島の課題に子どもを利用するものではない。
地域の人が持つ知恵や経験を子どもに伝え、子どもは自分にできる貢献を考える。
両者が出会うことで、島には外との新しいつながりが生まれ、子どもには自分の可能性を知る機会が生まれる。そういう相互の学びを目指したい。
必要なのは、学校と島の間に立つ人
実現には、受け入れ先を探すだけでは足りない。
学校側には、教育課程との調整、安全管理、保護者への説明がある。
島側にも、宿泊場所や食事の手配、活動を教える人、受け入れ家庭の負担、交通手段、費用などの課題がある。
一つの学校と一つの島だけで、毎年継続して運営するのは簡単ではない。
修学旅行に関する情報提供や調査を行う団体、離島の情報提供や地域支援を行う団体は、それぞれ存在する。
たとえば日本修学旅行協会は教育旅行に関する調査や情報提供などを行い、日本離島センターは離島に関する調査、情報提供、支援に取り組んでいる。
ただ、公開されている事業案内を確認した範囲では、学校と島を結び、長期滞在型の研修旅行を企画から実施まで一元的に調整する窓口は見つけられなかった。
すでにある取り組みがあれば、そこを生かして連携することが大切だが、学校と島の双方をつなぐ役割を担う組織や仕組みは、まだ必要ではないかと感じる。
橋渡し役は、学校に島を紹介するだけではない。受け入れ地域と活動内容を一緒に考え、子どもの年齢に合った学びを設計する。
宿泊、食事、交通、保険、緊急時の対応を整える。島の人に負担が偏らないよう、費用や人員を調整する。
事前学習と事後の振り返りまで支援し、子どもと島の交流が一度で途切れないようにする。こうした役割を担う組織が、学校と島の間に必要だ。
「行って終わり」にしない
一度島に行けば、すべてが変わるわけではない。子どもたちが地域の課題を解決できるわけでも、島の人口減少を止められるわけでもない。
それでも、島の人と顔を合わせ、暮らしの一部を一緒に経験したことは、その後の見方を変えるきっかけになる。
帰った後に手紙を送る。オンラインで交流を続ける。別の学年が訪問するときに、前に行った子どもが経験を伝える。
大人になってから再び島を訪れる。そうしたつながりが続けば、一か月の研修は単発の旅行ではなく、島と子どもたちの関係の始まりになる。
都会にも島にも、それぞれの暮らしがあり、どちらかが一方的に教えるのではない。
子どもは島から暮らしの知恵や人とのつながりを学び、島の人は子どもたちとの交流を通じて地域の価値を伝え、次の世代に手渡していく。
子どもが自分にできることを見つけ、誰かのために動く。その経験を、学校教育の中で大切にする。
離島の活性化と、子ども一人ひとりの個性を生かす教育。国の課題として語られるこの二つを、貢献を通じた学びで結びつける。 学校と島をつなぐ仕組みをつくることは、子どもにとっても、島にとっても、未来へ続く一歩になるのではないだろうか。
